• ビジネススクールの授業も経営書も専門的に細分化され過ぎるなか“横串（よこぐし）”を通した本書は「実務家にとっての経営のバイブル」（楠瀬啓介 スタンフォードMBA）

• 再度御本を拝読しまして、やはり感じましたことは、全人的な経営管理者の視点を獲得するべく、経営手法を解説されていて、やはり私が考える優れた本だなと思いました。何度も読んで学ばせていただきます。正しく学ぶ・知識を得ることの楽しさを文面の端々から感じ取ることができる、ということはそう多くはありません。 書いた人が人ごとで書くとそうならないのかもしれません。これは一体どういうことなのか。根本的に大事なことだと思っております。（大手書店長）

• この本から得られるもの
  会社員として、組織を動かしながら成果をあげるための基礎的な実務知識の凡そすべてを学べます。

• この本から得られないもの
  特定の業界や職種に特化した知識、スキル、基礎を超えた発展知識、学問の範囲を超えてマインドや才能の開花を謳う啓発的言論です。

本書はMBA（経営学修士）ホルダーを読者層と想定して執筆しております。
しかしながら、養成研修は同書の内容をかみ砕き、これまで経営学を学ぶ機会のなかった受講者さまにも、実務に必要な情報のみを平易にご理解、活用していただけるよう、様々な演習やアクションラーニングを通じて、経営課題の解決にかかる基礎体力かつ実践力を養う内容となっております。

弊社に関してだけでも次世代リーダー研修に関するご相談、ご要望は増えております。人的資本経営が求められ、投資対象となる人材とそうでない人材の選別が進む中、選抜人材の養成は企業にとっての当然の結論であると認識します。
なお、弊社の次世代リーダー養成は、企業の人材育成担当者さま及び責任者（役員）さまからのこのようなご相談から開発されたものです。

「MBA の科目を単科ではなく、合わせ技で教えてくれませんか。うちの社員にも MBA をとった社員が相応数いるのですが、それぞれ学んだ単科の知識がつながってないみたいなんですよね」

このような要請を受けて、弊社代表及び関係者は単科を横断する思考をもって、経営課題を解決するための実務に使える基礎学習の範囲や学び方について仮説を立て、次世代の経営を期待される受講者さまとともに検証してきました。そして、そのような思考錯誤と実績をまとめたのが 「事業部長になるための『経営の基礎』」（生産性出版）です。
なお、今後の次世代リーダー養成の見通しとしても、ますます費用対効果が求められると考えますし、弊社では広範な経営学の「何を取り扱わないか」に配慮してカリキュラムを構成、見直しています。
弊社は学校法人ではないため、学校教育法や行政指導要領等への準拠にとらわれず、企業が現に直面する経営課題を解決すべく、実践的な経営学のみをカリキュラムとしてご提供できること、それが強みだと認識しています。

このVUCAの時代（予測不能な時代）、グローバルな株式市場ほか企業を取り巻く利害関係者から人的資本経営、またISO30414（人的資本の報告ガイドライン国際規格）の開示要請からご理解いただけるように、近い将来、経営のかじ取りを引き継ぐ次世代リーダーの養成は、企業の利害関係者にとっても大きな関心事です。
そうであるからこそ、企業にとって次世代リーダーの養成は喫緊の課題、今後の成長や繁栄に直接かかわる生命線とも言うべき人事課題となっているのです。一方で、養成には相応の時間がかかりますし、当養成を修了されたからそれで終わりというわけではありません。
したがって、人事戦略を先ずは簡単に「企業は誰にお金を使うべきか」という風に置き換えた際、当養成は速やかに着手すべき人材育成課題と言えるでしょう。

弊社の次世代リーダー養成の特徴は３つあります。

• 原則、ひとりの講師が、全研修テーマを通じて基本的な経営学の考え方や取り扱う範囲、経営用語に関する定義、また整合性などにも配慮しながら進めさせていただくこと（アセスメントを実施する場合など、アシスタントが同行する場合を除く）
• 会計・ファイナンスを各テーマの“横串（よこぐし）”としながら、あくまでも現実の問題解決を重視し、実際に自社の経営課題※を題材として会合を進めていくこと
  ※学習効果を鑑み、適宜ケーススタディ（事例研究）と活用することもございます。
• 法律や行政指導により定められた経営学という学問全般、膨大な知識量のうち「何を取り扱うか」よりも「何を取り扱わないか」に配慮してカリキュラムを構成、見直していること

他社やビジネススクールによる同様の研修は、一般的に弊社の特徴とは正反対に実施されています。したがって、弊社の養成は、より企業の経営課題とその解決に即した実践的な能力養成を、短期間で実施することに適しているようです。
一方、このような養成のデメリットもございます。弊社の養成を修了してもMBA（経営学修士／経営管理修士）の学位を取得することはできません。また、対応させていただける講師が限られておりますので、弊社の考え方、養成の進め方に共感していただける企業さまとお付き合いさせていただきたいと考えております。

企業により様々です。企業のご要望により、近く役員を目指す階層、部課長層、また部課長層では現経営の視座や視野、発想に凝り固まり過ぎているということで、次世代の変革を担う係長もしくは主任層に当養成を実施した実績もございます。
また３年かけて３期生まで養成した後、中期経営計画の策定につなげた企業様もございます。また株式上場を目指して本養成したあと、ショートレビュー（監査法人が上場を検討する会社に対して、上場に向けた課題を確認するために行う調査）と並行して、養成のフォローアップを行っている企業さまもございます。
先ずは御社の課題意識につき、丁寧にヒアリングさせていただきます。

年齢層にもよりますが、当養成を受けて企業を退職する受講者さまも実際にいらっしゃいました。
当養成で得られた視座や視野、実践的な知識を習得することを通じて、何か開眼するものがあったのかもしれません。ただ、事務局さまとは事前にそのようなことがあり得ると説明し、ご理解いただいておりました。

企業によりさまざま、というのが正直なところです。月に１回、土日にわたりご受講いただく企業さまもあれば、金土でという企業様、また毎月平日１日でという企業さまもございます。いずれにせよ、１日は開始が９時か10時頃、終了は17時か18時頃で実施いたします（こちらは遠方からの移動や宿泊のご都合により、すり合わせをさせていただきます）。
なお、いずれの実施日も次回に成果物を個人単位、もしくはグループ単位で提出していただくことがあります。そのため、毎月の研修終了後もオンラインもしくは対面で、同じグループになった受講者さまが自主的に会合されるのが通例です。
ほか、事前課題（テーマに関する図書の読了など）、事後課題（研修テーマに関する自社の評価や改善点／伸びしろなど A４用紙１～２枚程度）の実施を求める企業さまも多いので、受講者さまには相応の労力がかかります。したがって、なるべく負荷が軽減されるよう、毎月の実施日を等間隔にするよう事前に調整する必要もございます。

著者はもちろんのこと、弊社の親会社である（株）アジア・ひと・しくみ研究所の研修教材をもちいて、一定のトレーニングとアシスタント経験、登壇経験を積んだ認定講師が担当させていただきます。

研修実施前の入念なお打合わせとともに、ご要望により、各月の研修開始前に15分程度、終了後に30分程度、進捗や受講者さまのご様子、その他ご要望の確認や、また次回に関するすり合わせなどをさせていただいております。他にもサポートに関するご要望につきましては、お気軽にご相談ください。

2020年４月の緊急事態宣言以降、コロナ感染症の感染拡大を受け、すべての会合をオンライン（ZoomやTeamsなど）で実施する企業もありました。一方、感染症に配慮しながら、すべて対面で実施する企業さまもございました。また勤務地等のご都合から集合とオンラインを併用されている企業さまもございます。
なお、当養成は人事交流の意図も多分に含んでおりますので、今後、手を携えて自社の変革を担っていかれる受講者さまからは、対面で懇親会をしたかった、せめてオンラインでも懇親会をしたかったというご要望がこれまでも数多く寄せられました。

その場合は、アセスメントとの併用をお勧めします。主たる講師、もしくはアシスタント講師が外部の立場から、各会合において定量および定性的に受講者様各人のアセスメントを行います。そして、全会合終了後に最終報告書を提出させていただき、受講者様お一人お一人のその後のキャリア形成にかかる参考情報として、ご活用される企業さまもございます。実際、その後のご昇格や人事異動など、ご参考にされているようです（昨年度の実施から今年度の打合せにかけて、誰々が昇進した、誰々が異動したという内部情報をお伺いすることもありますし、受講者さまによっては研修期間中に人事異動の発令があり、海外から最終報告会に参加された事例などもございます）。

弊社の次世代リーダー養成では、原則１人の講師がすべてのテーマを担当します。弊社が実施する養成は、あくまでも受講企業さまの経営課題を解決することを目指した基礎学習として、受講者さまにはテーマを横断した一貫した考え方、視座、視点、課題解決力を養っていただきたいからです。
なお、企業によっては、当養成を卒業した受講者さまが特定のテーマについて大学院等で学ぶ、二階建ての研修体系を運用されています。

養成コースは座学と演習のバランスに配慮しています。企業さまのご要望をヒアリングしながら最適な構成（知識修得後に、当該知識を活用した経営課題の解決に取り組むなど）を目指した柔軟なカリキュラムをご提案いたします。
ちなみに多くの受講企業さまが、アクションラーニングを通じた講師と受講者の対話、受講者同士の対話、（企業によっては）会合テーマの実務責任者と受講者の対話、当養成の卒業生と現受講者の対話を織り交ぜる柔軟なカリキュラムにご満足いただいています。

ご相談は無料で承っております。
企業の課題やニーズをしっかりと丁寧にお伺いした上で、最適なサービスをご提案いたしますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

初見の企業さまでも安心して進めていただけるよう、専任の営業担当（プロジェクト・マネジャー）がサポートさせていただきます。まずはお気軽にご連絡ください。

はい、ございます。先ずは養成研修の全体像を把握されたいという場合は、お気軽にご連絡ください（ご提案書の送付以降も、ご迷惑となるような売込みは一切いたしません）。なお、お見積書は実施回数や受講者数、その他ご要望により異なりますので、別途ご相談に応じますが、目安として50万円/日（税別）、アセスメントなどはオプションとしてお見積りいたします。なお、通常それ以外の研修開発費などはいただいておりません。

一般的には、６ヶ月から10ヶ月かけて養成いたします。なお、企業さまのご要望に応じて毎月土日に実施、金土に実施、また事前事後課題を増やすことを条件に、各会合を１日に圧縮して実施するケースなどもございます。先ずはご要望に応じてお気軽にご相談ください。

<一般的なテーマと会合日数>
1. 経営総論： 2日
2. 会計・ファイナンス： 2日
3. 経営戦略： 2日
4. マーケティング： 2日
5. 組織・人材マネジメント： 2日（成果発表準備も含む）
6. 成果発表： 1日

※目安：50万円/日（税別）、アセスメントなどはオプションとしてお見積りいたします。なお、通常それ以外の研修開発費などはいただいておりません。

あくまでこれまでの実績ですが、基本的に弊社が請け負うことはありませんでした。多くの企業さまにおいて、誰が受講者か卒業生かを社内に開示することが少なかったから、とも言えるかもしれません。ですが、卒業生に新期の養成で社内講師として登壇していただき、自身が受講していた当時の所感や、卒業後にあらたにした問題意識などを発信、情報共有していただく機会は積極的にもうけており好評です。

弊社代表の著書も挙げておりますが、業界、その他のご要望により関連図書をご提案させていただきます。

グループ演習や実習が多いため、20名程度が望ましいかと思われます。特にアセスメントなどを併用した場合、20名を超えると講師の目が行き届かなくなる場合がございます。但し、様々な研修実績を通じた代替案をご提示することができますので、20名を超えるようでもお気軽にご相談ください。ちなみに受講者さまが３名という養成も経験しております。

原則、講師が企業様にお伺いいたします。次世代人材の人事交流という意味合いもありますので、集合研修をお勧めしておりますが、ご要望に応じてオンラインによる研修実施、更には集合とオンラインのハイブリッド版にも対応しております。
詳しくは営業担当（プロジェクト・マネジャー）までご相談ください。

あります。たとえば当養成に選抜された人材の上司が、経営学を体系的に学んでいない場合など、選抜人材の学びを阻害する言動を繰り返したことがあったようです。また選抜されなかった同僚からの妬み、嫌がらせなども実際にありました。他にも当養成で受講者が出した成果を、自分の手柄にしようとした役員もいたようです。
これまでを振り返り、当養成を長く実施させていただいた経験から、養成の成否は事務局の事前準備や調整により７割が決まると実感しています。したがって、当養成の実施を希望される場合には、事務局様の抱えるさまざまな背景事情や課題意識、またその解決策に関する意見交換につき、十分なすり合わせをさせていただきます。なお、弊社は養成を成功させるためのノウハウを蓄積しておりますので、すり合わせのお時間は相応に短縮できるはずです。